個人を対象とした研修のデメリット

研修のプログラムを作成するのに時間が掛かる

個人を対象とした社員研修は、社員の数が少ない企業で効果を発揮することがありますが、研修のプログラムを作成するまでに時間が掛かるという問題点があります。また、一人ひとりの社員の能力や経験などを一から把握する必要があるため、人事担当者の仕事の負担も大きくなります。最近では、こうした問題を解決するうえで、パソコン用のパッケージソフトを利用して研修のプログラム作成の時間を短縮したり、研修効果を適切に把握したりする企業の数も増えています。なお、人事担当者だけで研修のテーマを考えるだけでなく、研修の対象者の上司にヒアリングを行って、なるべく実務に役立つ研修になるように工夫をすることが成功のポイントとなります。

高額な教育コストが発生することもある

個別的な社員研修を実施する際には、教育担当者がマンツーマンで指導を行ったり、研修の期間中は本来の業務から離れたりする必要があるため、高額なコストが発生しやすくなります。特に、人手不足の職場においては、教育コストが経営を圧迫してしまうリスクもあり、慎重に個別の研修の必要性について検討を行うことが大事です。少しでも教育コストを削減したい場合には、新人や中間管理職、管理職など役職者別の集合研修をメインに実施して、部分的に各職場での個人研修を導入するという方法もあります。その他、外部の評判の良い研修会社に個人研修を委託することによって、一人ひとりの社員に必要な研修の内容を上手く選択することも可能です。